筑波大学発の宇宙ベンチャー企業、ワープスペースは、2022年5月31日、レーザーを用いた宇宙における光通信ネットワークサービス「WarpHub InterSat」を、早ければ2024年冬に始めると発表しました。実現すれば、民間企業で世界初の商用化となります。
WarpHub InterSatは地上と光通信が可能な人工衛星を地上8000〜20000キロメートルの中軌道に打ち上げ、地上400〜1000キロメートルの低軌道を周回する地球観測衛星のデータを地上と中継する通信サービスです。宇宙光通信用の人工衛星の初号機「霊峰（LEIHO）」は2024年冬から2025年春の間での打ち上げが予定されており、その後、2025年後半から2026年にかけて追加で2機の打ち上げが予定されています。
近年、低軌道に打ち上げられる人工衛星が増えたのに対し、低軌道の人工衛星が通信できる地上の範囲が広くないことで、地上との通信効率がよくないことを、より地上との通信範囲が広い中軌道の人工衛星で中継することで、通信のボトルネックを解消することをねらっています。
先日のSSCの発表にもありましたが、ワープスペースのサイトでも電波による通信は免許が必要なのに対し、光通信では必要ないことなど、地上と宇宙空間での通信では光通信にメリットがあることを挙げています。今後、地上と宇宙空間の通信は電波ではなく、光通信に置き換わっていくのでしょうか。今後とも注目していきたいと思います。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2206/01/news060.html
https://warpspace.jp/
Wrote: わたなべ